ふるさと納税で家電がもらえる?!炊飯器やテレビなどの家電を無料でもらっちゃおう!

テレビや掃除機、炊飯器といった家電が欲しい…という方は是非、これらの自治体へ納税を検討にしてみてはいかがですか?

中にはダイソン製のドライヤーや、任天堂DSなどのゲーム機が貰える自治体なんてところもあるのです!

今回は、ふるさと納税で最新家電が貰える自治体をまとめてみましたのでご紹介していきたいと思います。

ふるさと納税とは

ふるさと納税とは、自分が応援したい自治体へ『寄附をする』ことで、寄附金に応じた税の控除を受けられる仕組みだ。複雑な手続きは不要で、寄附金の使い道も指定できる。

「お礼の品」として特産品を贈る自治体もあり、欲しい品を選択することができる。毎年多くの方が利用する、魅力たっぷりの制度だ。

制度が生まれたきっかけは、「自分の意思でふるさとに納税できる制度を作ろう」という気持ちからだそうです。

ある地域のふるさとでは、学校に通ったり病院で治療を受けたりと、さまざまな住民サービスを受けおりました。しかし、進学や就職をきっかけに活動の拠点を都会に移す方はたくさんいる。

大人になって税金を支払うようになっても、税金は生まれ育ったふるさとの自治体ではなく都会の自治体に入ってくる。

「今は都会に住んでいても、自分を育んでくれた“ふるさと”にも納税できる制度があってもよいのではないか」ということから、議論や検討を経て生まれたのが「ふるさと納税」制度なのでそうだ。



ふるさと納税の魅力

では、ふるさと納税について分かったところで、魅力についてお伝えしますね!

◆実質2,000円だけで自治体から美味しい特典がもらえる?

「ふるさと納税」とは、自分が応援したい自治体(市区町村)へ寄付をすること。2,000円以上の寄付が条件にあり、自治体からのお礼の品や、税金の還付・控除といったメリットがある。

寄付をすると、応援してくれているお礼として、その土地の特産品や旅行券などが受け取れる自治体もある。都会で買うと高値なものが、お礼品としていただけるなら、それだけでふるさと納税をする価値がある。

◆寄付金は控除されるので、余計に税金を納めるわけじゃない?

2,000円以上のふるさと納税をし、確定申告することで、寄付金に応じて所得税と住民税からいくらか引かれる。例えば、100,000円寄付したら、所得税と住民税を合わせて98,000円が引かれるので、今年の内にちょっとだけ住民税を払っておこう!

しかも、美味しいお礼品も貰えるし!ということで、ふるさと納税は注目されている!ただし寄付金が控除される金額には上限がありますので、事前に確認をしておく必要がある。

◆故郷じゃなくても納税できる?

このシステムは「ふるさと納税」という名前ですが、自分が生まれた土地の故郷じゃなくても納税ができるのが、ポイント。

ふるさと納税は、都会とは違って人口が少ない地方の自治体も税収を増やせないかというアイディアから始まった。ですので、自分が住んでいる街や生まれ故郷でなくても税金を納めることができる。



ふるさと納税で家電が貰える自治体とは

◆長野県伊那市(家電全般)

ふるさと納税で電化製品が貰える自治体といえば、今や長野県伊那市が有名。

こちらではパナソニック製の液晶テレビからダイソン製の掃除機や空気清浄機まで幅広く扱っているので、伊那市さえチェックすれば大抵の最新家電が揃う。

また、キヤノン製のプリンタやカメラレンズ、そして美顔器などの美容家電まで取り揃えられているので、仕事や趣味に使える返礼品を貰うことも可能。

◆茨城県日立市(HITACHI):

茨城県日立市は、HITACHIのお膝元…ということもあって、HITACHI製の家電が貰える自治体。

全自動掃除機、電子レンジ、空気清浄機、LEDシーリングなどなど、見るだけでも面白い最新家電が揃っているので、是非、チェックしてみてください。中でも4合炊きの炊飯器が特に人気のようだ。

尚、茨城県日立市は楽天ふるさと納税経由でも応募できるので、楽天のアカウントをお持ちの方はこちらも併せてどうぞ!

◆宮城県多賀城市(SONY)

宮城県多賀城市はSONY製品の家電が貰える自治体。

残念ながら4月2日までは返礼品の見直し期間のようで募集自体がされていませんが、それ以降はSONY製の大型液晶テレビやブルーレイレコーダーなどが出品されると思われるのでSONY好きな方はこちらの自治体を狙ってみよう!

ちなみに多賀城市の傾向としては「数量限定」で納税を募集する傾向にあるので、欲しい家電があるなら早めの納税をどうぞ!

◆大阪府岬町(SHARP)

大阪府岬町はSHARP製の家電が貰える自治体。

最新のCOCOROBO(全自動掃除機)やヘルシオホットクックなどのヘルシオシリーズの家電まで幅広い品揃えがあるので、SHARP製の家電が欲しいならここをチェックするところから始めてみてくださいね!

もちろんプラズマクラスター対応の空気清浄機も返礼品として存在。花粉症の方や風邪を引きやすい方などにおすすめ!



その他のおすすめの自治体とは

家電が貰える主な自治体はここまで紹介した限りですが、この他にもいくつか面白いものをプレゼントしてくれる自治体があるのでそちらも紹介します!

◆山形県米沢市(パソコン)

山形県米沢市は、NECやレノボ製のパソコンを返礼品としてプレゼントしてくれる有り難い自治体。

家電よりも納税額を多めにしないと貰うことが出来ないのがネックですが、所得が多く納税枠に余裕がある…という方なら、こちらに応募をするのがおすすめだ。

型落ちでもなんでもない最新のパソコンを、納税を通して入手することが出来ます!

◆神奈川県小田原市(iPadや任天堂DS):

iPad miniやiPad PRO、任天堂DSといった貴重な返礼品をプレゼントしてくれるのが神奈川県小田原市。

こちらでは不定期ではありますが人気のiPadが貰える自治体として有名なです。

ふるさと納税についてのバッドニュースとは

バッドなニュースがある…。

先ほども少し書きましたが、総務大臣がふるさと納税について「あらゆる課題を一度洗い出し、どのように改善できるかを検討する」と2月14日の記者会見で述べている。

そして、16日の衆議院総務委員会で「課題を網羅的に洗い出し、どう改善できるかを検討する。」と答弁をした。

高額な返礼品や一部の自治体の税収減(これは当たり前なんだが)などが問題となっていること受けての発言(答弁)のもようだ。

となると、還元率の高い家電や商品券などが是正の対象になるかもしれない…。

これを受けて、ふるさと納税ポータルサイト最大手の「ふるさとチョイス」は高額返礼品の自粛を発表している。

◆返礼品は寄付金額の3割まで?

総務省は、返礼品は寄付金額の3割までという目安を設けるようだ。強制ではありませんが、それに応じない自治体は、個別に協議もするようなので、自治体としては従わないわけにはいかないのだろうと思う。

ただ、この返礼品の是正は「法律で禁止できない」と総務省も言っているので、自治体の自主的な是正に期待するしかないので、是正が出ても返礼品は変えない自治体もあるかと思う。

個人的には、その土地で製造された家電製品などは特産品と言ってもいいのかなと思うが。

総務大臣が変わって、ちょっと変化は出てきますね。ふるさと納税の使い方、つまり、自治体側がどう使うかを考えるようにということですね。

ぜひ、今のうちにどうぞ!!

ふるさと納税で家電がもらえる?!炊飯器やテレビなどの家電を無料でもらっちゃおう!についてでした。